天井、壁どちらにも設置できます。 但し、取り付け位置にはいくつかの設置基準があります。 個人で取り付ける場合は壁への取り付けがかんたんです。ただし高所作業となりますので、足場など安全に配慮してお取り付けください。 詳細表示
住宅用火災警報器は個人での取り付けが可能です。ただし高所作業となりますので、足場など安全に配慮して取り付けください。 詳細表示
消防法によると「住宅の用途に供される防火対象物の関係者に設置義務がある」とされています。 関係者という意味では貸主、管理会社、借主すべてに設置義務があると解釈できます。 慣例的には居住者に安全な建物を提供する責任があるという観点から、貸主が設置することが多いようです。 詳細表示
設置義務はありますが、罰則規定はありません。 火災の早期発見が大切です。 ご家族やご自身の大切な命を守るために、ぜひお取り付けください。 詳細表示
全国共通で設置が義務付けられている場所は、「寝室」および「寝室につながる階段や廊下」です。 これは、睡眠中の逃げ遅れを防止するために設置が義務付けられています。 なお、台所やその他居室への設置可否は、各市町村の条例により異なります。 詳細は弊社ホームページ「取り付け場所」をご確認ください。 ■取り付け... 詳細表示
平成20年から平成22年までの3年間に発生した住宅火災において、住宅用火災警報器が設置されていない場合と設置されている場合では明らかな差があります。 ● 住宅火災100件当たりの死者数 ● ● 住宅火災による焼損床面積 ● 詳細表示
住宅火災で亡くなる原因の6割は逃げ遅れによるものです。住宅用火災警報器は、火災を早期発見し、住宅火災で亡くなる方を減らす目的ですべての住宅に設置が義務づけられました。 ● 火災による経過別死者発生状況 ● ● 住宅火災による死者の発生状況 ● 詳細表示
機器図面は弊社ホームページ内にて「火災報知システム」「消火システム」「セキュリティシステム」の設備毎に掲示しておりますのでご利用ください。 詳細表示
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