住宅用火災警報器：電波の届く距離【無線連動型】

無線連動型住宅用火災警報器の通信距離は、障害物のない水平見通し環境で約100mです。 また無線連動機能の再送信機能を利用することで、最大約200mまで通信することができます。 ■ご注意 上記の通信距離は、障害物がない理想的な環境での目安です。 実際の住宅では、壁や床、天井などの障害物により電波が弱くな... 詳細表示

住宅用火災警報器：防音室や地下室でも連動できるか【無線連動型】

多くの住宅における試験では、高い確率で無線連動が可能であることが確認されています。 ただし、建物の構造や設置環境によっては電波が届きにくく、正常に連動出来ない場合があります。 特に以下のような場所では、電波状況の影響を受けることがあります。 ・防音室 ・地下室 ・鉄筋コンクリート造の建物 ・金属製の扉... 詳細表示

住宅用火災警報器：隣家も同じ無線連動型住宅用火災警報器だけど連動しませんか？

いいえ、連動することはありません。 無線連動型住宅用火災警報器は、設置時に登録したグループごとに管理されているため、 同じ機種を使用していても別のグループとして登録されている警報器とは連動しません。 その為、隣接する住宅や同じマンション内など、電波が届く範囲に同一機種の 無線連動型住宅用火災警報器が設... 詳細表示

住宅用火災警報器：煙式と熱式は混在して連動設定できるか【無線連動型】

はい、煙式と熱式を混在して連動させることができます。 無線連動型住宅用火災警報器では、以下の機種を同一グループ内で連動登録することが可能です。 ■混在して連動できる機器 ・煙式(光電式)：【SS-2LRA型】 ・熱式(定温式)：【SS-FKA型】 また、以下の無線連対応機器も同一グループへ登録で... 詳細表示

住宅用火災警報器：消防法特例適用時における設置義務について

はい、住宅用火災警報器の設置義務の対象となります。 消防法第9条の2により、住宅用火災警報器の設置が義務付けられており、 住宅部分については自動火災報知設備の設置特例の有無にかかわらず設置対象となります。 その為、マンションやアパートなどの共同住宅において、建築当時の消防法特例により 自動火災報知設備... 詳細表示

住宅用火災警報器：NSマークとは？

「NSマーク」は、日本消防検定協会が定める技術基準(鑑定規格)に 適合した消防用機器に付与されるマークです。 住宅用火災警報器に「NSマーク」が表示されている場合は、当時の技術基準に適合し、 住宅用火災警報器として設置が認められた製品であることを示しています。 なお2014年4月以降、住宅用火災警報器... 詳細表示

住宅用火災警報器：タバコの煙で作動するか【SS-2L□型】

タバコの煙を感知して作動する可能性があります。 人が吐き出したタバコの煙は、一般的には住宅用火災警報器が設置されている天井付近まで 上昇しにくいため、通常の喫煙で直ちに警報が鳴ることは多くありません。 しかし、以下のような場合には光電式(煙式)住宅用火災警報器が作動することがあります。 ・警報器に向か... 詳細表示

住宅用火災警報器：どのくらいの煙で作動するか【SS-2L□型】

光電式(煙式)住宅用火災警報器は消防法に基づく規格により、自動火災報知設備で使用される 煙感知器の「2種感度」相当の性能を有しています。 2種感度の公称作動濃度は、減光率10%/mです。 ■減光率とは 減光率とは、煙によって光が遮られる割合を表す指標です。 例えば減光率10%/mとは、「1m先にある... 詳細表示

住宅用火災警報器：警報出力(移報出力)を出したい

警報出力機能を搭載した住宅用火災警報器であれば、 外部接続機器と連動させることができます。 火災を検知すると、住宅用火災警報器から警報信号が出力される為、 接続した外部機器を動作させることが可能です。 ただし、接続できる機器や接続方法は、住宅用火災警報器の機種によって異なります。 ■ご確認頂きた... 詳細表示

住宅用火災警報器：聴覚障がい者向けの製品について

聴覚に障がいのある方へ火災をお知らせするための方法をご用意しております。 ■方法①外部機器を接続する フラッシュライトの外部機器を接続することで、火災時に光で異常を知らせることができます。 その場合は、警報出力機能を搭載した住宅用火災警報器をご使用ください。 対象型番 ・【SS-2LTHA型(煙式/... 詳細表示