無線連動型(購入前)

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『 無線連動型(購入前) 』 内のFAQ

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  • 住宅用火災警報器が設置義務化された理由について

    住宅火災で亡くなる原因の6割は逃げ遅れによるものです。住宅用火災警報器は、火災を早期発見し、住宅火災で亡くなる方を減らす目的ですべての住宅に設置が義務づけられました。 ● 火災による経過別死者発生状況 ● ● 住宅火災による死者の発生状況 ● 詳細表示

    • No:31
    • 公開日時:2014/02/11 23:32
  • 聴覚障がい者向けの製品が欲しい

    フラッシュライトなどの外部接続機器を接続することで、聴覚障がいがある方にも知らせることができます。その場合、警報出力機能を持った機種と併せてご利用いただくことが必要となります。(下記①) または、弊社無線連動型住宅用火災警報器と無線LEDフラッシャ(警報器補助装置)を無線連動することで火災を発見した警報器と... 詳細表示

    • No:46
    • 公開日時:2014/02/11 23:37
    • 更新日時:2019/07/18 19:39
  • 無線連動型住宅用火災警報器は煙式と熱式を混在できるか?

    煙式(SS-2LRシリーズ)と熱式(SS-FKシリーズ)は混在して連動可能です。 また、無線LEDフラッシャ【SSFAHCB】、無線アダプタ【SSIAHCB】も混在できます。 ※無線LEDフラッシャと無線アダプタには火災を感知する機能はありません。 合計で最大15台までグループ登録が可能です。 ... 詳細表示

    • No:53
    • 公開日時:2014/02/11 23:40
    • 更新日時:2018/02/14 08:33
  • 無線連動型住宅用火災警報器は最大何台まで連動できるか

    グループ登録により15台まで連動することができます。 詳細表示

    • No:54
    • 公開日時:2014/02/11 23:41
  • となりのお宅も同じ無線連動型住宅用火災警報器だけど連動しませんか?

    連動することはありません。グループ登録により個々の警報器は区別されますので、電波が届く距離内にあっても連動することはありません。 詳細表示

    • No:55
    • 公開日時:2014/02/11 23:41
  • 無線連動型住宅用火災警報器は防音室や地下室でも連動できますか?

    多くの住宅による試験では高い確率で連動できることが実証されていますが、建物の構造によっては電波が届かない場合もあります。ご使用の際に実際の取り付け場所に取り付けて、通信テストが正常に行われれば連動できます。 詳細表示

    • No:56
    • 公開日時:2014/02/11 23:41
  • 無線連動型住宅用火災警報器の電波の届く距離はどのくらいですか?

    障害物の無い水平見通し距離で約100mです。再送信機能を使えば最大で約200mとなります。しかし実際の設置場所には壁など信号を弱める様々な要因がありますので信号が届く距離は短くなります。電波は鉄筋や鉄板などの金属に大きく影響され、金属が含まれる鉄筋コンクリート、壁材、網入ガラスなどにより、警報器間の通信ができない... 詳細表示

    • No:57
    • 公開日時:2014/02/11 23:41
    • 更新日時:2018/07/20 17:46
  • 無線連動型住宅用火災警報器は親器と子器で違うものか

    親器と子器の区別はありません。すべて同じ機能を持っています。 ※ホーチキの無線連動型住宅用火災警報器は、無線通信時に特定の基地局(例 親器など)を経由せず、警報器それぞれが自立分散的にネットワークを構築する通信方式です。グループ登録された警報器を認識し、独自に最適な通信ルートを選択して連動します。 詳細表示

    • No:58
    • 公開日時:2014/02/11 23:42
  • 無線連動型住宅用火災警報器を他住戸と連動して使いたい

    別の住戸と連動させてのご利用はお勧めできません。 無線連動型の警報器は火災にて鳴動した際、連動して他の警報器も鳴動します。そして連動先のいずれかの警報器で音を止める操作をすると火元以外の警報器の鳴動が全て止まる仕様となっております。 このような仕様から別住戸で連動させて使用すると、警報音を止めるタイミング... 詳細表示

    • No:59
    • 公開日時:2014/02/11 23:42
  • NSマークとは何ですか?

    NSマークと呼ばれております。日本消防検定協会が一定の技術規格(鑑定規格)を満たした消防機器に付与しているもので、法律に基づいて取り付けできる住宅用火災警報器として認められる商品であることをあらわしています。 平成26年4月以降、住宅用火災警報器は検定制度による評価に移行しており、NSマークではなく検定の適... 詳細表示

    • No:50
    • 公開日時:2015/07/23 15:00

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